３月危機が市場で騒がれ始めた。「この時期になると毎年のように危機説が流れますが、今年は本当にヤバイ」（市場関係者）という。３月末に向け悪材料がテンコ盛りなうえ、著名な外国人エコノミストが「次の金融危機の震源地は日本」と指摘したのだ。市場の衝撃は計り知れない。

　英フィナンシャル・タイムズ紙や英エコノミスト誌で執筆し、現在はロイターでコラムを担当するカレツキー氏は１７日、次のように警告した。
「世界経済の回復基調をぶち壊すのに十分な金融危機を起こす可能性のある国はどこか。いつも名前が挙がるのは中国と南欧だが、筆者の考えでは、最も怪しいのは日本だろう」

　要は、期待先行のアベノミクスが完全崩壊するという内容だ。同氏は、「消費増税で景気が落ち込んだ場合、日本には説得力のある選択肢が何もないように思われる」とも書いている。

　もっともな意見だが、これに兜町は慌てた。ただでさえ３月は決算期を控え、企業が保有株売却を進めるため、株価は低迷しがちだ。

「“日本発の金融危機”報道で、大暴落を恐れる投資家が続出しています。現在の日経平均は低調とはいえ、昨年３月末に比べると２０００円ほど高値にある。企業は、利益の出るうちに保有株を売却しようとします。そうなると、相場は『売り一色』になってしまう。いつ暴落が起きてもおかしくない」（市場関係者）

■クリミア問題、中国リスク、超円高予測と悪材料だらけ

　クリミア半島を巡る米ロの対立も市場を震撼させている。すでに市場関係者は米ロの軍事衝突を想定し出した。
「ロシアにとってクリミア半島は中東に睨みをきかせる意味で重要な軍事拠点です。シリアの内戦は４年目に入りましたが、ここでも米ロの綱引きは続いています。もしロシアがクリミアを失うと、中東情勢もガラリと変わる。だから、ロシアはクリミアにこだわり続けるでしょう。軍事的な衝突が起きれば、金融市場は大混乱に陥ります」（ロータス投資研究所代表の中西文行氏）

　大半の企業は、金融パニックが起きる前に、外国に置く資金を日本に戻そうとする。
「３月は決算期なので、海外のドル資金を円に戻す動きが加速します。今年はクリミアの政情不安や中国リスクが加わるので、例年以上に円への還流が激しくなるでしょう。つまり円高傾向が顕著になるということです」（経済評論家の杉村富生氏）

　超円高が暴落の引き金を引く恐れもあるのだ。
「リーマン・ショック時は高値の１万８０００円から、７０００円台まで約６０％下落した。直近高値は昨年末の１万６３２０円です。６０％下落で６５２８円。そこまでの暴落は十分にあり得ます」（市場関係者）

　３月危機をナメてはいけない。